トヨタカローラ栃木株式会社RECRUITING

キーワードで深掘り

データやキーワードから、
トヨタカローラ栃木をさらに深掘り!

トヨタカローラ栃木という会社をもっと知っていただくために、
分かりやすい数字やキーワードで深掘りしていきます。
これを読めば、トヨタカローラ栃木という会社の全貌が
より具体的に見えてくるはず!

これまでの
販売台数

1961年の創業から63年間で販売した車の総台数は、約40万台。2025年2月現在の栃木県の人口が187.7万人、世帯数が82.4万世帯ということからも、その数字の大きさが分かります。栃木県内全域で、これだけ多くのトヨタ車を販売し、お客様とお付き合いしてきた実績と歴史があります。

車を安全・快適に乗り続けるには、定期的な点検やメンテナンスが必須です。当社では点検とメンテナンスがセットになった「メンテナンスパスポート」という安心パックを用意。新車をご購入されたお客様の86%が加入しています(2025年現在)。ここから長いお付き合いが始まるのです。

自動車ディーラーは新車しか扱っていない。そんなイメージはありませんか?当社は、用途やご予算に応じて、中古車も積極的にご提案。高い整備技術により、しっかりメンテナンスした上で販売しています。クリーニングなどの工程にトヨタ生産方程式(TPS)の仕組みも取り入れ、良品廉価で車に乗るお客様の裾野を広げています。

経済産業省に「優良な健康経営を実践している」と認定された法人のことで、当社は5年連続で認定されました。社員が心身ともに健康で長く働ける職場であるために、「健康診断受診率100%」「生活習慣病の予防と改善」「運動不足解消」の3つを柱にさまざまな取り組みを行っています。

栃木県は車社会。1世帯あたりの保有台数は1.6台で、全国47都道府県中5位(2023年度)です。4人家族全員が持っていることも少なくありません。車離れや少子化によって利用者が減少傾向にある中、自動車マーケットとしてまだまだ安泰な地域です。

車の開発・生産を行うメーカー「トヨタ自動車」と、その車の販売・アフターサービス(点検整備等)を行う「トヨタカローラ栃木」のようなディーラーは別の会社。共に「幸せの量産」を目指し、ディーラーはお客様の声や車の不具合などをメーカーにフィードバックし、開発に活かしています。

地球温暖化の原因となるCO2を削減するために政府は、「2030年代にガソリン車の新車販売を廃止し、電気車100%の実現を目指す」という方針を発表。脱ガソリンの動きが進み、自動車買い替えの大きな波が来ることが予想されています。当社のSDGs宣言でも、2030年に向けて新車販売のエコカー比率向上を目標に掲げています。

「サポカー」とは、自動ブレーキなどの先進安全技術を活用した運転支援機能を備えた車のこと。近年高齢者の免許返納が推奨されていますが、栃木県は車に乗れないと生活に不便な土地です。当社は2030年に向けて「お客様保有車両のサポカー比率を15%→80%へ向上させる」を目標に掲げ、どの世代の運転者も安全に安心して車に乗れる社会の実現を目指します。

人を育てる会社として教育研修に力を入れていますが、入社後の1年は特に充実。年間を通して行われるさまざまな研修は、のべ330時間(職種によって、360時間の場合も!)もあり、必要な知識と技術をしっかり学べます。その他の時間で、フォローOJTや配属後の店舗内で勉強会・ロールプレイングも実施しています。2年目以降もその時々に応じた研修体系を整えています。

2年に1度、日本全国のトヨタ系販売会社が参加して、サービスエンジニアの技術(点検整備・修理に必要な能力、接客スキルなど)を競う「サービス技術コンクール」には、社内大会で選ばれた代表者が出場。当社は北関東地区大会を勝ち抜き、10回連続で全国大会に出場しています!

トヨタカローラ栃木の主役は店舗で働くスタッフ。そうした考えのもと、社長や役員は各店舗を訪れて、今困っていることなどを社員に聞いて回り、より働きやすい職場に改善しています。定期的な訪問があるため、社員が立場に関係なく、日頃考えていることを話しやすい雰囲気です。

サービス業は連休が取れないイメージ、ありませんか?トヨタカローラ栃木は、通常の定休日とは別に大型連休が充実。GW・夏季・年末年始の年3回、全社一斉休業し、7~10日の連休を取っています(2025年実績)。さらに、県内ディーラー初の日曜定休を導入!週により、日月または月火の定休となっています(繁忙期の2~3 月は除く)。

1997年より産休・育休取得社員総数は70名を超え、現在はほとんどの社員が職場復帰。複数回取る人も多くいます。復職後は時短勤務が可能で、現在25名の社員がその日の予定に応じて短時間からフルタイムを調整して働き、活躍しています(2025年現在)。女性管理職も増えていて、誰もが働きやすく、活躍できる環境は年々向上しています。